HashKey Capitalのメンバー・Rui氏およびArkStream Capitalの創業パートナー・Ye Su氏は、X(旧Twitter)上での投稿にて、暗号資産プロジェクトMANTRA(OM)について内部情報を明かしました。

それによりますと、OMは「地推OTC(店頭取引)」型のプロジェクトで、場外取引の規模は5億ドル(約770億円)に達し、「新しいOTCトークンで古いOTCの売却トークンを引き受ける」という構造を繰り返すモデルで運営されているといいます。

このサイクルは、最終的にロック解除されたトークンが「OTCで売れなくなった時点で崩壊する」仕組みだとされています。

また暴露内容によると、2023年、OMトークンの完全希薄化後評価額(FDV)が2,000万ドルまで落ち込んでプロジェクトがほぼ放棄されかけていた時期、仲介者の手引きにより中東の投資資本が買収に乗り出しました。

その際、CEOのポジションのみが残され、それ以外は刷新されたとのことです。

この中東資本は、多数の高級住宅やリゾート施設といった実物資産を保有しており、OMを「RWAfi(実物資産のトークン化)」プロジェクトとして再構築しました。

さらにYe Su氏は、OMが極めて強い価格統制のもとで、2024年におけるバイナンス上での最高上昇率(最大200倍)を記録したことを指摘し、現在もこのチームはOTC取引による資金調達活動を続けていると述べています。